教員採用試験で有利（プラス）になる資格を元教師が解説します。
公立学校の教員採用試験で有利になる資格は、英検やTOEICなどの英語系の資格です。
自治体によりますが、英語教員だけでなく、小学校教員や特別支援学校教員の採用試験でも優遇される場合があります。
詳しい優遇の内容を本文で解説します。私立学校の教員採用試験の資格についてもお話するのでぜひ最後までご覧ください。
教員採用試験で有利（プラス）になるのは英語の資格
公立学校の教員採用試験で有利になる資格について解説します。
自治体によっては英検やTOEICスコアで優遇措置
教員採用試験で優遇措置があるのは、英語科（自治体によっては小学校教員や特別支援学校教員も対象）での英検やTOEIC、TOEFLです。
具体的には、英検やTOEICの得点に応じた加点や試験の一部免除といった内容です。
自治体や年度によって優遇措置のある級や点数は異なります（2018年度の資料はコチラ）。
2018年度の千葉県教員採用試験（中高の英語）では、TOEIC860点以上のスコアがあれば一次試験は免除でした。
埼玉県の小学校教員、中学・高校の英語教員の試験では、TOEIC785点以上あれば一次試験の点数に10点以上が加算されました。
加算されるのは5～15点と自治体によって差があります。
小学校英語専科指導教員には英検準1級以上の英語力が求められる
小学校の英語専科指導教員には、文部科学省がCEFR B2相当（英検準1級程度）以上の英語力を有する人の配置を求めています。
【参考】専科指導教員の英語力に関する要件
①中学校又は高等学校英語の免許状を有する者
②2年以上の外国語指導助手（ＡＬＴ)の経験者
③CEFR（外国語の学習・教授・評価のためのヨーロッパ共通参照枠） B2相当以上の英語力を有する者
④海外大学、又は青年海外協力隊若しくは在外教育施設等で、2年以上の英語を使用した海外留学・勤務経験のある者
より質の高い英語教育を推進するため、教員の新規採用にあたって一定以上の英語力 (CEFR B2相当以上等)を有する者を採用した割合を指標として、専科指導のための教員加配の仕組みを構築
文部科学省 公立小中学校等の学級編制及び教職員定数の仕組み 35頁
専科以外でも小学校の先生なら英語の授業がありますし、中高の英語教員なら「先生は英検何級？TOEIC何点？」と生徒に聞かれることも少なくないです。
英語に携わる先生は英検準1級以上やTOEICのスコアを意識した方がよさそうです。
日本語を母国語としない児童生徒への対応にもプラス効果
近年は日本語を母国語としない児童生徒も増えてきました。
いざと言うときに英語でコミュニケーションを取れれば子どもとの信頼関係が築けます。
教員は修学旅行で海外に行くこともありますし、日常会話レベルの英語力を身に付ければ教育活動にプラスの効果をもたらすでしょう。
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私立の教員採用試験なら学校業務に役立つ資格があると有利かも
私立学校の採用は各学校にゆだねられているため特定の資格があれば必ず優遇されるとは限りません。
しかし、元私立学校教員の私が思うに、学校業務で役立ちそうな資格を持ってる方は採用されやすいと感じました。
たとえば、パソコンスキルの証明であるマイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）です。
学校現場では電子機器を使わない年配の先生も多いので、若い先生にはパソコンスキルが期待されています。
ICTに力を入れている学校なら、同条件で並んだときには資格で採用を決めるかもしれません。
私立の採用試験では、筆記の点数や面談時・模擬授業の印象などが大きいです。あくまでも「資格があれば有利かもしれない」という程度ですね。
MOSについては教員向けのおすすめ資格でも紹介しているので合わせてご覧ください。
教員に少しでも有利な資格を取って採用試験を突破しよう！
教員採用試験に有利になる資格は英検やTOEIC、TOEFLなどの英語の資格です。
自治体によっては加点や一次試験免除などの優遇措置が取られるので、英語教員や小学校教員、特別支援学校教員を目指す方は取得しておくといいでしょう。
しかし、教員採用試験はあくまでも資格ではなく、筆記試験や論作文、面接の点数勝負です。
教員採用試験に合格するための勉強を最優先にしましょう。
勉強のために資格を取りたいと考えている方は、教員向け資格おすすめ10選｜スキルアップやキャリアアップ・転職に役立つもぜひご覧ください。
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